食品企業にとって、自社の病原菌検査体制が消費者の安全を守る最後の砦であると言っても過言ではありません。「自社の病原菌検査体制は万全か？」「他社はどのように検査を行っているのか？」と気になる方も多いのではないでしょうか。
今回は病原菌検査法の改革に取り組まれ、同時に属人化の解消や検査の効率化に成功した、JA全農たまご株式会社 法務・コンプライアンス本部 品質保証部 東日本品質管理課 八千代品質管理室 山口尚紀 様に検査法の導入やその効果についてお話をお伺いしました。

品質保証部では、『安心な商品』の提供を目指していました。しかし公定法と同じフローで4日間かけて陽性判定していたため、迅速性・簡便性・正確性の面で大きな課題を抱えていました。

初期コストで一旦中断したものの、検体数増加に伴う残業代・外注費の増大を機に再び検討を始めました。取引先への説明も必要ですので、何よりも正確性の検証が重要だと考えていました。正確性・簡便性を自社で徹底検証し、現場担当者が自信をもって推薦できる状態で導入を決定しました。

通知法で実施していた頃から教育は行っていましたが、検査の標準化には課題がありました。病原菌自動検出システム（MDS）の導入後は、自信を持って検査できるようになりました。「手技にかかる手間が減り、難しかった判定が簡単になった」と検査員にかかるプレッシャーが軽減しました。検査結果の迅速化・正確化によりリスク対応能力が向上し、業務効率・品質保証の信頼性が大幅に改善されました。

安心安全を追求しながら、検査室の負担を軽減する病原菌検査法とは？
導入事例動画では、こちらのページでご紹介している内容に加え、効率的で実施しやすい検査法について、より詳しくお話いただいています。